TradingViewの経済指標カレンダーの見方(表示項目・絞り込み・重要度表示・時刻表示・過去値の改定)
経済指標カレンダーは、各国の経済統計の公表予定や中央銀行の会合日程などを、日時順に並べた一覧です。画面には日時・国・指標名・重要度・前回/予想/結果といった項目が並びますが、それぞれの列が何を意味しているのかは、画面を見ただけでは分かりにくいところがあります。
この記事では、経済指標カレンダーの画面に並ぶ表示項目と、国や期間で絞り込むといった操作が何をするものなのかを確認します。そのうえで、同じ画面に並んでいる情報のうち、どこまでが発表元の公表内容に対応するもので、どこからがカレンダーを提供する側が付け加えたものなのかを分けて整理します。特定の金融商品や取引を推奨するものではありません。
本記事が扱うのは、カレンダーという画面の表示項目と操作です。個々の指標が何を測っている統計なのか、発表の前後に相場がどう動くのかは扱いません。指標そのものについては、FXと経済指標の基礎(発表時の値動きと注意点)で整理しています。指標そのものはそちら、カレンダーの画面と操作は本記事、という分担になります。
経済指標カレンダーとは何を一覧にしたものか
経済指標カレンダーに並んでいる発表の予定は、各発表元が自ら事前に公開しているものに対応します。
たとえば、内閣府 経済社会総合研究所は、四半期別GDP速報について、対象期・公表日・公表時刻を含む公表予定を一覧で公開しています。日本銀行は「公表予定」というページを設けています。米国では、Board of Governors of the Federal Reserve System が連邦公開市場委員会(FOMC)の会合日程を、U.S. Bureau of Economic Analysis(BEA)が経済指標の公表スケジュールを、それぞれ一覧で公開しています。
経済指標カレンダーは、こうして発表元ごとに分かれて公開されている予定を、日時順に横断的に並べ直したものと整理できます。
ただし、画面に並んでいる項目のすべてが、発表元の公表内容に対応しているわけではありません。後述するように、重要度の表示や「予想」の数値のように、カレンダーを提供する側が付け加えている情報も同じ画面に並びます。したがって、カレンダーに出ている情報がすべて発表元の公式情報にさかのぼれる、というわけではありません。どの項目が発表元の公表内容に対応し、どの項目が提供する側の付加なのかは、分けて見る必要があります。
こうした一覧は、証券会社や金融情報サービスなどが提供しています。たとえば、経済指標カレンダーもその一つです(リンク先はTradingView社のサイトです)。どのサービスを使う場合でも、本記事で扱う公表日時や制度の根拠は各発表元の公式情報であり、特定のサービスの表示を根拠とするものではありません。
一方、画面にどの項目が表示され、どのような絞り込みができるかは、そのサービス自身の仕様です。本記事では、この点に限って、提供元が公開している公式ヘルプの説明を参照しています。参照するのは機能・画面構成・操作の説明までであり、公表日時・制度・統計の改定といった事実の根拠には用いていません。
また、こうしたカレンダーには、経済指標のほかに、企業の決算や配当などを対象とした一覧が併せて提供されていることがあります。本記事で扱うのは、そのうち経済指標を対象とした一覧です。
なお、事前に公開されている予定は確定した約束ではありません。内閣府の公表予定には、記載の予定は現時点での予定であり変更する可能性がある旨の注記があります。日本銀行の公表予定にも、公表予定日・公表時刻は変更される場合がある旨の注記があります。また、日本銀行は、翌年の会合予定日程を原則として年央頃を目途に公表するとしています。カレンダー上に先の日程がどこまで表示されるかは、発表元がその時点でどこまで予定を公表しているかによります。
カレンダーに並ぶ表示項目の意味
画面の項目名や並び順はサービスによって異なり、同じ内容でも呼び方が変わることがあります。以下のうち、画面の構成と操作についての記述は、本記事がリンクしている経済指標カレンダーの提供元が公開している公式ヘルプの説明に基づいています。画面表示は変更されることがあり、端末や画面幅によっても見え方が異なるため、本記事では特定の画面文言や配置を断定しません。
提供元の公式ヘルプでは、一覧に時刻の列、国の列、イベント名の列が置かれ、国の表示に添えて、そのイベントの重要度を示す表示が置かれると説明されています。これとは別に「結果」「予測」「前回」に当たる3つの列が説明されており、英語版のヘルプではそれぞれ Actual/Forecast/Prior と表記されています。実際の画面上の表記がこれと同じとは限らないため、本記事では列の名称ではなく、それぞれの列が何を示しているかで整理します。
| 表示項目 | 何を示しているか |
|---|---|
| 日時 | その統計の公表、またはその会合の開催が予定されている日と時刻。何時と表示されるかは、多くの場合、表示タイムゾーンの設定によって変わります |
| 国・地域 | その統計や決定を公表する主体が属する国・地域 |
| 指標名 | 公表される統計や会合の名称。発表元が用いる正式な名称と、市場で使われる呼び名が異なることがあります |
| 重要度 | カレンダーを提供する側が独自に設けている区分。発表元が付しているものかどうかは、本記事で確認した範囲では確認できませんでした |
| 前回 | 同じ統計の前回の公表値。後から改定されることがあります |
| 予想 | 発表前に見込まれる値として示される数値。発表元である公的機関が公表しているものではありません |
| 結果 | 実際に公表された値 |
指標名は正式名称と呼び名が分かれることがある
同じ統計でも、発表元が用いる正式な区分名と、市場で広く使われている呼び名が一致しないことがあります。たとえば消費者物価指数には、対象とする品目の範囲が異なる複数の区分があり、総務省統計局はそれぞれに正式な区分名を付けています。カレンダー上の表記が略称や俗称になっている場合、どの区分を指しているのかは発表元の公式情報で確認することになります。
指標ごとの正式名称と呼び名の対応は、FXと経済指標の基礎(発表時の値動きと注意点)で整理しています。
前回・予想・結果という三つの数値
この三つは、いずれも性格が異なります。
- 前回:同じ統計の前回の公表値です。ただし後述のとおり、過去の数値は改定されることがあり、以前に見た値と一致しないことがあります。
- 予想:発表前に見込まれる値として示される数値です。本記事で確認した公的機関の公式情報の範囲では、発表元がこの数値を公表しているという記載は見当たりませんでした。提供元の公式ヘルプにも、この数値がどこから来るのかについての説明は見当たりませんでした。誰がどのように集計しているのかを示す情報を確認できていないため、ここで集計主体を特定することはしません。なお、日本銀行が公表する「経済・物価情勢の展望(展望レポート)」のように、発表元自身が見通しを公表することはありますが、それは中央銀行自身の見通しであって、カレンダーの「予想」欄に置かれる数値とは性格が異なります。
- 結果:実際に公表された値です。ただし後述のとおり、同じ対象が複数回に分けて公表される統計もあり、一度の公表で確定するとは限りません。
「予想」と「結果」の差が大きいほど相場が大きく動く、といった関係を本記事で示すことはしません。発表と値動きの関係については、FXと経済指標の基礎(発表時の値動きと注意点)で、一つの指標だけで方向が決まるわけではないことを含めて整理しています。
絞り込みと表示の切り替え
一覧に並ぶイベントは、条件を指定して表示を絞り込めるようになっています。提供元の公式ヘルプでは、次のような絞り込みが説明されています。
| 絞り込み | 説明されている内容 |
|---|---|
| 国 | イベント情報を受け取る国を選べます。複数の国を選ぶこともでき、全世界を対象とする設定も選べます |
| 期間 | 今後の予定、前日に発表された分、当日・翌日・今週といった区分で、表示を切り替えられます |
| カテゴリー | 金利、インフレ、債券などのカテゴリーで絞り込めます(これらは公式ヘルプが挙げている例であり、区分の全体を示すものではありません) |
| 重要度 | 重要度が最も高いとされたイベントだけを表示する切り替えができます |
| タイムゾーン | タイムゾーンを選べます |
絞り込みを設定している間は、条件から外れた発表は画面に表示されません。表示されていないことは、その発表の予定がないことを意味しません。とくに重要度による絞り込みは、後述のとおりカレンダーを提供する側が設けている区分に基づくため、絞り込んだ結果もその区分に依存します。発表の有無や日時を確認する先は、各発表元の公式情報になります。
一覧のイベントを開いたときにできること
提供元の公式ヘルプでは、一覧のイベントを選択すると三つの操作が示されると説明されています。チャートを開く操作、その対象の概要ページへ移動する操作、外部のカレンダーに予定として追加する操作の三つです。
公式ヘルプが説明しているのは、それぞれの移動先の概要までです。開いた先で過去の推移や指標の解説まで確認できる、という前提は置けません。数値や日程の裏づけを確認する先は、各発表元の公式情報になります。
発表元が公表しているものと、カレンダー側が付け加えているもの
同じ画面に同じ体裁で並んでいても、項目によって情報の出どころは違います。ここまでに確認した内容を、発表元の公表内容に対応するものと、カレンダーを提供する側が付け加えているものとに分けて整理します。
| 画面上の項目 | 情報の出どころ | さかのぼって確認できる先 |
|---|---|---|
| 日時 | 公表の日時を定めているのは発表元です。ただし、画面に何時と表示されるかは、多くの場合、カレンダー側の表示タイムゾーンの設定によって変わります。 | 各発表元の公表予定 |
| 国・地域 | その統計や決定を公表する主体に対応する属性です。 | 各発表元の公式情報 |
| 指標名(イベント名) | 一覧上の名称はカレンダー側の表記です。発表元が用いる正式な区分名と一致するとは限りません。 | 各発表元の公式情報 |
| 重要度 | カレンダーを提供する側が付している表示です。提供元の公式ヘルプには、その基準や決定主体についての説明は見当たりませんでした。本記事で確認した発表元の公表情報にも、指標に重要度のランクを付す区分は見当たりませんでした。 | 対応する発表元の公表物は、本記事で確認した範囲では見当たりませんでした |
| 予想 | カレンダーを提供する側が付している数値です。発表元である公的機関が公表しているものではありません。提供元の公式ヘルプにも、その値がどこから来るのかについての説明は見当たりませんでした。 | 対応する発表元の公表物は、本記事で確認した範囲では見当たりませんでした |
| 結果 | 実際に公表された値に対応します。ただし、画面上でこの列がどう説明されているかは、カレンダー側の記述です。 | 各発表元の公表資料 |
| 前回 | 同じ統計の前回の公表値に対応します。ただし、発表元の側で後から改定されることがあります。 | 各発表元の公表資料 |
この区分が、カレンダーを読むうえでの前提になります。日時・結果・前回は、発表元の公表内容にさかのぼって確認できます。一方、重要度と予想については、さかのぼる先の公表物を、本記事で確認した範囲では見つけられませんでした。同じ画面に並んでいても、確認できる先があるかどうかが違うということです。
重要度表示の読み方と限界
多くのカレンダーには、指標ごとに重要度を示す表示があります。前節のとおり、これはカレンダーを提供する側が独自に設けている区分です。
本記事で確認した発表元(内閣府、総務省統計局、日本銀行、Board of Governors of the Federal Reserve System、European Central Bank、U.S. Bureau of Economic Analysis)の公表情報の範囲では、指標に重要度のランクを付す区分は見当たりませんでした。提供元の公式ヘルプにも、重要度をどのような基準で、誰が決めているのかについての説明は見当たりませんでした。
このことから、次の二点が読み取れます。
- 同じ指標であっても、サービスによって重要度の区分や基準が異なる可能性があります
- 重要度の表示は、発表元が定めた公的な区分を反映したものとは限りません
重要度の表示は、カレンダーを提供する側が閲覧の便宜のために設けている区分であり、発表時にどの程度値が動くかを示すものではありません。重要度が高いと表示されている指標だから大きく動く、低いと表示されているから動かない、といった読み方はできません。値動きの大きさは、指標の種類だけで決まるものではないためです。
時刻表示とタイムゾーンの注意
カレンダーの時刻表示は、多くの場合、表示するタイムゾーンを利用者側で設定できるようになっています。つまり、画面に出ている時刻は、設定次第で同じイベントでも別の時刻として表示されます。
発表元は自らの基準となる時刻で公表時刻を定めている
一方、発表元の側は、自らの基準となる時刻で公表時刻を定めています。
- 総務省統計局は、消費者物価指数について、全国の前月分の指数を、毎月19日を含む週の金曜日の午前8時30分(日本時間)に公表するとしています。東京都区部の当月分の中旬速報値は、毎月26日を含む週の金曜日の午前8時30分(日本時間)に公表されるとしています。
- European Central Bank(ECB)は、金融政策の決定を、政策理事会の金融政策会合当日の14:15 CET にプレスリリースで公表するとしています。
- 米国の公的統計も、公表日とあわせて公表時刻が現地時刻で定められ、事前に一覧公開されています。BEA の公表スケジュールが一例です。
つまり、カレンダー上の時刻は「発表元が定めた現地時刻」を、利用者が設定した表示タイムゾーンに置き換えたものと整理できます。日本時間で何時にあたるかを知るには時差の加減が必要で、その差は季節によっても変わります。本記事では、特定の指標について日本時間の換算値を示すことはしません。
公表時刻が事前に定まらないイベントもある
すべてのイベントについて、公表時刻が事前に決まっているわけではありません。たとえば日本銀行は、金融政策決定会合の決定内容を、会合終了後に直ちに公表するとしています。この場合、公表のタイミングは時刻ではなく会合の終了に紐づいているため、事前に時刻を確定させることができません。カレンダー上の時刻表示は、こうしたイベントでは目安として置かれていると考えられます。
夏時間の切替日は国・地域で一致しない
日本時間で見たときの発表時刻は、年の途中で変わることがあります。夏時間(サマータイム)の切替があるためです。
ここで注意したいのは、切替の日付が国や地域でそろっていない点です。米国については、National Institute of Standards and Technology(NIST)が、夏時間は3月の第2日曜日の午前2時に始まり、11月の第1日曜日の午前2時に終わると示しています。EU については、Directive 2000/84/EC が、夏時間の期間は3月の最終日曜日のグリニッジ標準時午前1時に始まり、10月の最終日曜日のグリニッジ標準時午前1時に終わると定めています。
このため、日本時間での発表時刻が動く時期は、米国と欧州で別々に到来します。同じ指標を続けて見ていると、切替をまたいだ前後で表示時刻が変わったように見えることがあります。
夏時間の制度そのものや、市場の時間帯との関係は、FXの取引時間と市場の基礎(東京・ロンドン・ニューヨーク市場、サマータイム、週末・年末年始)で整理しています。
同じ対象が複数回に分けて公表される
カレンダーを見ていると、同じ統計名や同じ会合名が、日を変えて何度も現れることがあります。これは重複ではなく、一つの対象について公表が複数回に分かれている構造によるものです。
| 対象 | 公表の分かれ方 | 公式情報の発表元 |
|---|---|---|
| 四半期別GDP速報(日本) | 同じ四半期について「1次速報」と「2次速報」が別の日に公表されます。2次速報の公表時には、改定の要因を説明する資料もあわせて公表されます。 | 内閣府 経済社会総合研究所 |
| GDP(米国) | 同一四半期について "Advance Estimate"、"Second Estimate"、"Third Estimate" の三段階で公表されます。 | U.S. Bureau of Economic Analysis |
| 連邦公開市場委員会(FOMC) | 定例会合の議事要旨(minutes)は、政策決定日の3週間後に公表されます。また、会合の回によって公表される資料が異なり、経済見通しの要約を伴う回には日程表に脚注が付されています。 | Board of Governors of the Federal Reserve System |
| 金融政策決定会合(日本銀行) | 会合終了後に直ちに公表される決定内容とは別に、「主な意見」が後日公表されます。 | 日本銀行 |
| 政策理事会(ECB) | 政策理事会は通常2週間ごとに開催され、金融政策の決定は6週間ごとに行われます。同じ「政策理事会」でも、金融政策の決定を伴う回とそうでない回があります。 | European Central Bank |
この構造から、カレンダーを読むうえでの実務的な注意が二つ出てきます。
一つは、同じ名前で並んでいるイベントでも、公表される中身が回によって異なることがある、という点です。もう一つは、ある対象についての数値が最初の公表で確定するとは限らない、という点です。
過去の数値が後から変わることがある(改定)
カレンダーの「前回」欄に出ている値が、以前に自分が見た値と違っている、ということがあります。これは表示の誤りとは限らず、統計そのものが改定された結果である場合があります。
内閣府 経済社会総合研究所は、四半期別GDP速報について「季節調整は直近値までを対象に毎回かけ直すため、季節調整系列は名目、実質ともに1994年1-3月期まで遡及して改定される」としています。また、同じ資料に「名目原系列については2024年1-3月期以降、実質原系列については2023年1-3月期以降の計数の改定が行われている可能性がある」との記載があります。
つまり、直近の数値だけでなく、かなり過去にさかのぼった数値まで改定の対象になりうるということです。
消費者物価指数についても、定期的な基準改定があり、対象となる品目やウエイトが更新されます。基準改定の際には、長期の比較ができるよう過去のデータが接続されます。基準改定の実施時期や、現在どの基準による指数が公表されているかは、総務省統計局の公表情報で確認することになります。
ここで挙げた遡及改定や基準改定は、統計の作り方としてあらかじめ組み込まれている手続きであり、以前の数値が誤っていたことを意味するものではありません。また、改定によって数値が上下したことを、それ自体で良い材料・悪い材料と読むこともできません。数値が変わった理由は、発表元が公表している資料で確認することが基本になります。
カレンダーを確認するときの観点
- 表示タイムゾーンがどこに設定されているか(同じイベントでも表示時刻が変わります)
- 国・期間・カテゴリー・重要度の絞り込みがどう設定されているか(条件から外れた発表は表示されません)
- その日時が確定した予定なのか、変更されうる予定なのか
- 指標名が、発表元のどの区分を指しているのか
- 重要度の表示が、カレンダーを提供する側の区分であること
- 「予想」が発表元の公表値ではないこと
- 「前回」の値が、その後の改定を反映しているかどうか
- 同じ対象について、別の日にも公表が予定されていないか
いずれも、最終的な確認先は各発表元の公式情報になります。
カレンダーは、複数の発表元の予定を一つの画面で見渡すための道具です。一方で、そこに表示される日時・区分・数値は、発表元の公式情報をそのまま写したものとは限らず、提供する側の整理や付加が加わっている部分があります。日時や数値を確認の起点として使い、判断に用いる際には発表元の公式情報にあたる、という順序が基本になります。
用語の整理
この記事で扱った用語のうち、確認しておきたいものを整理します。
- 経済指標カレンダー:各国の統計の公表予定や中央銀行の会合日程などを、日時順に一覧にしたもの。表示項目や呼び方は、提供するサービスによって異なります。
- 公表予定:発表元があらかじめ公開している、公表日・公表時刻の一覧。変更される場合があるとされています。
- 前回・予想・結果:カレンダーに並ぶ三つの数値。前回は同じ統計の前回公表値、結果は実際に公表された値、予想は発表前に見込まれる値として示される数値です。予想は発表元が公表しているものではありません。英語版では Actual/Forecast/Prior に当たる列として説明されています。
- 重要度(カレンダー上の表示):カレンダーを提供する側が独自に設けている区分。発表元が付しているものかどうかは、本記事で確認した範囲では確認できませんでした。
- 絞り込み(フィルター):一覧に表示するイベントを、国・期間・カテゴリー・重要度・タイムゾーンなどの条件で切り替える操作。表示を変えるものであり、発表元の公表予定そのものを変えるものではありません。
- 改定(revision):いったん公表された統計の数値が、その後に更新されること。
- 遡及改定:直近の値だけでなく、過去にさかのぼって数値が改定されること。内閣府は、季節調整系列について1994年1-3月期まで遡及して改定されるとしています。
- 季節調整:季節的な変動の影響を取り除く処理。内閣府は、季節調整を直近値までを対象に毎回かけ直すとしています。
- 基準改定:統計の基準となる時点や対象品目・ウエイトを更新すること。消費者物価指数では定期的に行われます。
- 1次速報・2次速報:日本の四半期別GDP速報で、同じ四半期について二回に分けて公表される段階の区分。
- Advance Estimate・Second Estimate・Third Estimate:米国のGDPで、同一四半期について三段階に分けて公表される区分。
- CET:中央ヨーロッパ時間。ECB は金融政策の決定の公表時刻をこの時刻で示しています。
- 夏時間(サマータイム):一定期間、時計を1時間進める制度。開始日・終了日は国や地域によって異なります。
よくある確認事項
カレンダーに表示されている時刻は日本時間ですか
表示タイムゾーンの設定によります。カレンダーの多くは表示するタイムゾーンを選べるようになっており、同じイベントでも設定によって表示時刻が変わります。発表元の側は、それぞれの基準となる時刻で公表時刻を定めています。日本時間で何時にあたるかを確認したい場合は、表示設定と、夏時間の期間かどうかをあわせて確認することになります。
絞り込みを設定すると、表示されないイベントが出てきますか
はい。国・期間・カテゴリー・重要度などの条件で絞り込むと、条件から外れたイベントは画面に表示されなくなります。表示されていないことは、その発表の予定がないことを意味しません。とくに重要度による絞り込みは、カレンダーを提供する側が設けている区分に基づくため、絞り込んだ結果もその区分に依存します。発表の有無や日時は、各発表元の公式情報で確認することになります。
重要度は誰が決めているのですか
カレンダーを提供する側が独自に設けている区分です。本記事で確認した発表元の公表情報の範囲では、指標に重要度のランクを付す区分は見当たりませんでした。提供元の公式ヘルプにも、その基準や決定主体についての説明は見当たりませんでした。そのため、同じ指標でもサービスによって表示が異なる可能性があります。重要度の表示は、発表時にどの程度値が動くかを示すものではありません。
「予想」は公的機関が公表しているものですか
本記事で確認した公的機関の公式情報の範囲では、発表元が発表前の予想値を公表しているという記載は見当たりませんでした。発表元が公表しているのは、公表予定と結果です。提供元の公式ヘルプにも、その値の出所についての説明は見当たりませんでした。なお、中央銀行が自らの見通しを公表することはありますが、それはカレンダーの「予想」欄に置かれる数値とは性格が異なります。
以前見た数値と、いま表示されている「前回」の値が違うのはなぜですか
統計そのものが改定された可能性があります。内閣府は、四半期別GDP速報について、季節調整系列が1994年1-3月期まで遡及して改定されるとしており、原系列についても改定が行われている可能性があるとしています。消費者物価指数にも定期的な基準改定があります。改定は統計の作り方に組み込まれた手続きであり、以前の数値が誤っていたことを意味するものではありません。
同じ会合の情報が何度も出てくるのはなぜですか
一つの会合に対して、公表されるものが複数あり、それぞれ別の日に公表されるためです。たとえば連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨(minutes)は政策決定日の3週間後に公表されるとされています。日本銀行の金融政策決定会合でも、会合終了後に直ちに公表される決定内容とは別に、「主な意見」が後日公表されます。また、会合の回によって公表される資料が異なることもあります。
カレンダーに出ている日時が変わることはありますか
あります。内閣府の公表予定には、記載の予定は現時点での予定であり変更する可能性がある旨の注記があります。日本銀行の公表予定にも、公表予定日・公表時刻は変更される場合がある旨の注記があります。カレンダー上の日時は、発表元が公表している予定に対応するものであり、その予定自体が変わりうることを前提に確認することになります。
まとめ
この記事では、経済指標カレンダーという画面の表示項目と操作を整理しました。一覧に並ぶ日時・国・指標名・重要度・前回/予想/結果の各項目が何を示しているのか、国・期間・カテゴリー・重要度・タイムゾーンといった絞り込みが表示に何をするのか、イベントを開いたときにどこまでが説明されているのかを確認しました。
そのうえで前提になるのは、同じ画面に並んでいても項目ごとに出どころが違うという点です。日時・結果・前回は各発表元の公表内容にさかのぼって確認できますが、重要度の表示と「予想」の数値は、カレンダーを提供する側が付け加えたものであり、さかのぼる先の公表物を、本記事で確認した範囲では見つけられませんでした。カレンダーに出ている情報がすべて発表元の公式情報にさかのぼれるわけではない、ということです。
また、表示時刻は表示タイムゾーンの設定によって変わり、夏時間の切替日が国や地域で一致しないため、日本時間で見たときの発表時刻が年の途中で変わることがあります。同じ対象について公表が複数回に分かれることや、過去の数値が遡及して改定されることも、画面上の数値が動いて見える理由になります。
本記事は、カレンダーの読み方を整理したものであり、特定の金融商品や取引を推奨するものではありません。また、発表の前後にどう行動するかを示すものでもありません。日時や数値を確認したうえで、最終的な判断はご自身で、各発表元の公式情報を確認して行うことが前提となります。
参照した公式情報
- 内閣府 経済社会総合研究所「公表予定」(https://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/kouhyou/kouhyou_top.html)
- 内閣府 経済社会総合研究所「統計表一覧(2026年1-3月期2次速報値)」(https://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/sokuhou/files/2026/qe261_2/gdemenuja.html)
- 内閣府 経済社会総合研究所 四半期別GDP速報「結果の概要」(https://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/data/data_list/sokuhou/gaiyou/gaiyou_top.html)
- 総務省統計局「Q&A about the Consumer Price Index (Answers)」(https://www.stat.go.jp/english/data/cpi/1585.html)
- 総務省統計局「消費者物価指数(CPI)」(https://www.stat.go.jp/data/cpi/index.html)
- 日本銀行「金融政策決定会合とは何ですか? いつ開催されるのですか?」(https://www.boj.or.jp/about/education/oshiete/seisaku/b20.htm)
- 日本銀行「公表予定」(https://www.boj.or.jp/about/calendar/index.htm)
- Board of Governors of the Federal Reserve System「Meeting calendars and information」(https://www.federalreserve.gov/monetarypolicy/fomccalendars.htm)
- European Central Bank「Governing Council decisions」(https://www.ecb.europa.eu/press/govcdec/html/index.en.html)
- U.S. Bureau of Economic Analysis「Release Schedule」(https://www.bea.gov/news/schedule)
- National Institute of Standards and Technology「Daylight Saving Time Rules」(https://www.nist.gov/pml/time-and-frequency-division/popular-links/daylight-saving-time-dst)
- Directive 2000/84/EC of the European Parliament and of the Council on summer-time arrangements(https://eur-lex.europa.eu/legal-content/EN/TXT/?uri=CELEX%3A32000L0084)
本文のうち、画面に表示される項目・絞り込み・イベントを開いたときの操作についての記述は、当該カレンダーの提供元が公開している公式ヘルプの説明に基づいています。これは製品の仕様についての記述であり、公表日時・制度・統計の改定といった事実の根拠には用いていません。画面の仕様は予告なく変更されることがあります。参照したページは次節に掲げます。
本記事の内容は、2026年8月4日時点で確認した各発表元の公式情報に基づいています(欧州の夏時間に関する指令の原文のみ、同日の再取得ができていません)。公表予定日・公表時刻は変更されることがあり、統計の数値もその後の改定によって変わることがあります。実際の公表日時や数値は、各発表元の公式情報で最新の内容を確認してください。
参照した提供元ヘルプ(製品仕様)
画面の構成・表示項目・絞り込み・イベント選択時の操作に関する記述は、TradingView ヘルプセンターの次のページで確認した内容にもとづいています(いずれも2026年8月4日確認)。これらは製品仕様の出典であり、経済指標そのものの定義・公表時刻・改定の根拠には用いていません。
- TradingView ヘルプセンター「経済指標カレンダー : マーケットの主要イベントをすべて追跡」(日本語版)
https://jp.tradingview.com/support/solutions/43000759911/ - 同ページの英語版(原文との照合に使用)
https://www.tradingview.com/support/solutions/43000759911-economic-calendar-track-all-major-market-events/
次に読む記事
経済指標カレンダーの確認を進める際の参考として、次の記事もあわせてご覧ください。
- FXと経済指標の基礎(発表時の値動きと注意点)(個々の指標が何を測っている統計なのか、発表前後に何が起こりうるのか。指標そのものはこちらで扱っています)
- FXの取引時間と市場の基礎(東京・ロンドン・ニューヨーク市場、サマータイム、週末・年末年始)(市場の時間帯と、サマータイムという制度そのもの)
- TradingView株式スクリーナーの使い方——絞り込み条件の意味と表示データの見方(同じサービス内の別画面。条件で銘柄を絞り込む機能と、そこに並ぶ用語の意味)
- 米国株プレマーケットの数値の見方(気配値・出来高・前日終値との差)(取引時間前に表示される数値を、どこまで前提にできるか)
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